日本において、地震や台風といった災害への対策を考えるのは一般的なことです。
しかし住んでいる住居の形態によって、可能な対策の種類、活用できる設備は異なってくるでしょう。
今回はマンションについて、災害時にどのような事態が起きるのか、どんな防災対策が可能なのかを解説します。
マンションにある防災設備にも触れるので、物件探し中の方はぜひ参考にしてください。
過去の教訓から学ぶマンション防災の重要性
2011年に発生した東日本大震災では、地震によって大破したマンションは確認されていません。
1995年に発生した阪神・淡路大震災でも9割のマンションが軽微な被害にとどまっているため、マンションそのものが倒壊する心配はあまりないと言えるでしょう。
ただし建物が無事であっても、家具の転倒などにより室内の住人が負傷するケースは少なくありません。
とくに地震が夜中や早朝に発生した場合は、普段からおこなっている家具の転倒対策が大きく生死を分けることになるでしょう。
また、ガス・水道・電気といったライフラインの途絶も重要な問題です。
東日本大震災ではマンション居住者の48％、阪神・淡路大震災では70％もの人々がライフラインの途絶により避難所生活を余儀なくされています。
高層階に居住している場合は、電気の途絶によるエレベーターの停止も大きな負担となるでしょう。
マンション防災の具体的な対策
先述したとおり、家具の転倒はマンション防災を考える際にとくに重要な問題のひとつです。
大きな家具は固定金具を用いて転倒を防ぎ、テレビなどはなるべく低い位置に配置するといった対策で災害時に備えましょう。
大きな家具の近くで寝ない、倒れても扉を塞がない位置に家具を配置するなど、家具が倒れた際のことも考慮しておくとより安心できます。
また、水や食料の備蓄も重要な対策です。
最低でも救助活動が優先される3日分、可能であれば7日分の備蓄を準備しておきましょう。
そして、懐中電灯やポリタンクといった防災グッズの備えも忘れてはいけません。
ラップや軍手など意外なものが役立つ場合もあるので、どういった防災グッズが必要になるかを事前に調べておくと良いでしょう。
マンションに設置されている防災設備の種類
マンションに設置されている防災設備は、被害の拡大を防ぐ設備と被災後の負担を軽減する設備に分けられます。
被害の拡大を防ぐ設備としては、自動消火機能の付いたガスコンロや、閉じ込められない仕様のエレベーターなどが挙げられるでしょう。
被災後に活躍する設備としては、災害用井戸などが挙げられます。
なお、非常用発電機が設置されているマンションも存在しますが、それだけで全戸の電力を賄うことはできません。
基本的には共用部に使う電力を供給するものだと考えておきましょう。
まとめ
マンションに居住する際の防災対策は、家具の転倒防止や食料の備蓄、防災グッズの準備などが重要なポイントになります。
防災設備の有無によっても災害時の負担は変わってくるので、物件を選ぶ際の基準のひとつにしてみると良いかもしれません。
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